社会福祉法人けいわ会

上小田中保育園

新卒保育士正社員

求人のポイント

勤務地

神奈川県川崎市中原区上小田中1-28-25

募集職種

保育士

給与

＜四大卒＞
月給218,300円～

＜短大・専門卒＞
月給213,700円～

・別途支給手当
住宅手当　上限82,000円（借り上げ社宅制度）
早遅手当　1回500円（月4～6回）
通勤手当　上限20,000円
時間外手当
ほか

昇給／年1回（4月）
賞与／年3回（6月・12月・3月）計4.1カ月分（前年度実績）

【モデル年収例】
入社1年目／年収332万円
入社4年目（クラスリーダー）／年収404万円

※試用期間3カ月：同条件

休日休暇

日曜、祝日を含む月9日以上／シフト制
誕生日休暇
リフレッシュ休暇（4日）
有給休暇（初年度10日付与／前年度平均取得日数：13.4日）
産前産後・育児休暇（取得率・復帰率ともにほぼ100％！）
子の看護休暇
年間休日113日

【お休みが取りやすい環境です！】
担任などを持たないフリー保育士を常時配置し、お休みで人員が減っても負担が偏らずにサポートできるよう体制を整えています。

子どもたちの笑顔が咲く場所で、あなたの未来も輝かせよう！

社会福祉法人けいわ会の上小田中保育園では、0歳から3歳までの子どもたちが、明るく家庭的な環境で成長しています。あなたもこの温かいコミュニティの一員となり、保育士としてのキャリアをスタートしませんか？月給218,300円～（四大卒）、賞与年3回、安心の休日体制と手厚いサポートが魅力です。お休みが取りやすい環境で、子どもたちと共に豊かな感性を育んでいきましょう！

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ご利用はもちろん無料！

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社会福祉法人けいわ会
求人情報

雇用形態	正社員
施設形態	認可保育園
募集職種	保育士
応募資格	来年4月までに保育士資格を取得見込みの方
給与	＜四大卒＞月給218,300円～＜短大・専門卒＞月給213,700円～・別途支給手当住宅手当　上限82,000円（借り上げ社宅制度）早遅手当　1回500円（月4～6回）通勤手当　上限20,000円時間外手当ほか昇給／年1回（4月）賞与／年3回（6月・12月・3月）計4.1カ月分（前年度実績）【モデル年収例】入社1年目／年収332万円入社4年目（クラスリーダー）／年収404万円 ※試用期間3カ月：同条件
勤務時間	6:50～20:45の間で実働8時間のシフト制（休憩60分） ※延長保育（18:00～20:00） ※月数回、早番（6:45～）または遅番（～20:45）勤務あり（別途手当支給）＜シフト例＞・7:45～16:45 ・8:30～17:30 ・9:15～18:15 ・11:15～20:15 【残業はほとんどありません！】月の平均残業時間は4時間程度で、ほとんどの日がシフト通りに終了します。お仕事後に自分の時間や家族とゆっくり過ごす時間も確保できますよ！～主な取り組み～・保育ICTシステムの導入や、書類を簡易化することで職員の負担を減らしています。・フリー保育士、主任保育士が各クラスにヘルプで入る体制が整っているので、勤務時間内に事務作業をする時間を確保できます。・管理者が職員の残業時間を把握しているため、仕事を振り分けたり、皆が残業をしないで済むように工夫できる体制が整っています。
勤務地	神奈川県川崎市中原区上小田中1-28-25
アクセス	-
休日休暇	日曜、祝日を含む月9日以上／シフト制誕生日休暇リフレッシュ休暇（4日）有給休暇（初年度10日付与／前年度平均取得日数：13.4日）産前産後・育児休暇（取得率・復帰率ともにほぼ100％！）子の看護休暇年間休日113日【お休みが取りやすい環境です！】担任などを持たないフリー保育士を常時配置し、お休みで人員が減っても負担が偏らずにサポートできるよう体制を整えています。
福利厚生	社会保険完備（雇用、労災、健康、厚生年金）共済会退職金福祉医療機構退職金限定職員制度シフト調整制度資格取得支援制度育児支援制度 ⇒お子様が小学生になるまで、短時間勤務が可能各種研修制度【丁寧なサポート・研修体制！】入職後は先輩保育士がペアになり、保育についての指導・サポートを行ないます。また新人研修、二年目研修、三年目研修…など個々の年次やスキルにあわせた体系的な研修制度（勤務時間内に実施）も整っており、経験が浅い方でも着実にスキルアップしていける環境です。
選考フロー	▼保育士バンク！新卒よりお問い合わせください。
従事すべき業務の変更の範囲	将来的に従事する可能性のある業務：当法人の業務全般（当法人の経営状況や本人の適性を考慮して変更となる可能性あり）
就業場所の変更の範囲	将来的に勤務する可能性のある場所：当法人が運営する全ての施設（当法人の経営状況等を考慮して変更となる可能性あり）
有期労働契約を更新する場合の基準	当法人の経営状況も踏まえ、勤務成績や態度等により判断。更新の上限を予め設定するものではないが、これを設定する場合は別途通知。