株式会社グランハウス

四日市オープンスタジオ

新卒保育士正社員

求人のポイント

勤務地

三重県四日市市ときわ2丁目12-28

近鉄湯の山線「伊勢松本駅」より徒歩9分
■マイカー通勤OK（無料駐車場完備）

募集職種

保育士

給与

月給215,700円～255,700円　
※上記月給には固定残業代9時間分として12,500円～15,000円を含みます。（金額は勤続年数により変動、超過分別途支給）

※入社3年目月給例
月給224,200円
（内訳）
基本給　200,000円
燃料手当　3,000円
保険手当　700円
通信手当　2,000円
通勤手当　5,000円
固定残業代（9時間分）13,500円

＜別途支給手当＞
■住宅手当　15,000円～20,000円（社内規定に準ずる）
■子ども手当　3,000円

■昇給年1回（5月）
■賞与年2回（6月／12月）昨年実績：計平均2カ月分

＜年収例＞
23歳／入社3年目／年収約3,500,000円
27歳／入社6年目／年収約4,000,000円

※試用期間6カ月／同条件

休日休暇

■週休2日（毎週火曜日と月～金のうち1日※土日祝出勤）※平日休みは各スタジオで決定
■年末年始（6日程度）※毎年の年間スケジュールによる
■有給休暇（取得率50％／半日単位での取得可／5日以上の連休相談OK）
■産前産後・育児休暇（取得率100％・復帰率50％）
■慶弔休暇

※年間休日110日（有休は別途付与）
※お子様の体調不良や行事による遅刻・早退・欠勤の相談も可

あなたの保育スキルで、夢の家づくりをサポート！

株式会社グランハウスが運営する四日市オープンスタジオで、保育士として新たなステージを迎えませんか？お客様のお子様をお預かりしながら、設計アシスタントとして家づくりをサポートする、ユニークな職務内容です。給与は月給215,700円～255,700円、年収例は3年目で約3,500,000円。週休2日制でプライベートも充実。あなたの笑顔とスキルで、家族の夢を形にしましょう！

姉妹サイト「保育士バンク！」にご登録いただくと、募集状況を確認した上でご連絡いたします。また、条件が近い園のご紹介も可能です。
ご利用はもちろん無料！

問い合わせる保育士バンク！の登録フォームに進みます

株式会社グランハウス
求人情報

雇用形態	正社員
施設形態	その他
募集職種	保育士
応募資格	来年4月までに保育士資格を取得見込みの方
給与	月給215,700円～255,700円　 ※上記月給には固定残業代9時間分として12,500円～15,000円を含みます。（金額は勤続年数により変動、超過分別途支給） ※入社3年目月給例月給224,200円（内訳）基本給　200,000円燃料手当　3,000円保険手当　700円通信手当　2,000円通勤手当　5,000円固定残業代（9時間分）13,500円＜別途支給手当＞ ■住宅手当　15,000円～20,000円（社内規定に準ずる） ■子ども手当　3,000円 ■昇給年1回（5月） ■賞与年2回（6月／12月）昨年実績：計平均2カ月分＜年収例＞ 23歳／入社3年目／年収約3,500,000円 27歳／入社6年目／年収約4,000,000円 ※試用期間6カ月／同条件
勤務時間	9:00～19:00の間で実働8時間シフト制（休憩計120分）※随時休憩時間含む ■残業月平均10時間／持ち帰りなし
勤務地	三重県四日市市ときわ2丁目12-28
アクセス	近鉄湯の山線「伊勢松本駅」より徒歩9分 ■マイカー通勤OK（無料駐車場完備）
休日休暇	■週休2日（毎週火曜日と月～金のうち1日※土日祝出勤）※平日休みは各スタジオで決定 ■年末年始（6日程度）※毎年の年間スケジュールによる ■有給休暇（取得率50％／半日単位での取得可／5日以上の連休相談OK） ■産前産後・育児休暇（取得率100％・復帰率50％） ■慶弔休暇 ※年間休日110日（有休は別途付与） ※お子様の体調不良や行事による遅刻・早退・欠勤の相談も可
福利厚生	■社会保険完備（雇用、労災、健康、厚生年金） ■年金制度（確定拠出年金） ■結婚・出産祝い金制度 ■マイカー通勤OK（無料駐車場完備） ■定期健康診断 ■インフルエンザ予防接種費用補助 ■研修制度・新入社員研修・対人スキル向上研修・設計アシスタント業務（手描き・模型などの社内研修）
選考フロー	▼保育士バンク！新卒よりお問い合わせください。
従事すべき業務の変更の範囲	将来的に従事する可能性のある業務：当法人の業務全般（当法人の経営状況や本人の適性を考慮して変更となる可能性あり）
就業場所の変更の範囲	将来的に勤務する可能性のある場所：当法人が運営する全ての施設（当法人の経営状況等を考慮して変更となる可能性あり）
有期労働契約を更新する場合の基準	当法人の経営状況も踏まえ、勤務成績や態度等により判断。更新の上限を予め設定するものではないが、これを設定する場合は別途通知。